保険を任せたら損をする　人生を変えるため保険を自分で選ぶ基礎知識

こんにちは。F4くんです。

先日知人に保険についてお話する機会がありました。その方は、わからないからという理由から保険の担当者にほとんどおまかせしている状況で月15,000円程の保険料を払っていました。

結果として保険のことを見直すことで、月5,000円程に抑えることになりました。

人生でお金がかかるベスト5として【住宅・車・老後生活費・教育費・保険】のことを言います。この人生5大出費は大きい出費にも関わらず相場がわかりづらい為、損をしている人が多い支出です。

まずはどれくらいの人が保険に入っているのかをご覧ください。

生命保険（個人年金保険を含む）の世帯加入率は88.7％

若年層（29歳以下）の民保の世帯加入率は72.2％

医療保険の加入率は88.5％

公益財団法人生命保険文化センター　H30全国実態調査　リンクはこちら

かなり高い割合で保険に加入しているのがわかると思います。

そもそも保険になぜ入るのでしょうか？保険に入る多くの理由は必要なものかわからないからです。わからないからこそ、安心を求め必要以上の保険に入っている人が多いのです。

今回の記事を読むことで、今入っている保険の見直しする理由と、必要な保険について考えることができるようになるはずです。

冒頭の知人のように、月10,000円以上の支出を抑える可能性があるので、マーカーついているところだけでもいいのでご覧ください。

いまさら聞けない保険の基礎

保険の基礎についておさらいしましょう。保険はなんのために入っているのでしょうか？

わかっているよという声が聞こえてきますが、実際に必要な保険を考えるとき、『入っていた方が得』という間違った考えをもってしまう人が多くいます。これが保険代を高くする最大の理由です。

保険は必要です。もうすこし絞った言い方をすると『民間保険』も必要です。必要な保険の前に、まずは国民すべての人が入っている『公的医療保険』おさらいをしましょう

【公的医療保険】２８万円の保険に入っていることに気づいていない？

日本では『国民皆保険/コクミンカイホケン』といって、なんらかの公的医療保険に加入しています。

公的医療保険には、自営業者やフリーターの加入している『国民健康保険』や、会社員が加入している『健康保険（社会保険）』等があります。公的医療保険は、地域・保険の種類や所得によってそれぞれ違います。

国民は皆、公的医療保険に加入をしています。

保険は大人のマナーだと内容を理解しようともしないで保険を勧めてくる人が一定数います。私も民間保険も必要だと考えています。しかし、民間保険は公的医療保険に足りないところを補うものです。あなたはすでに、公的医療保険に大きいお金をかけているのですから。

当然、保険会社は利益を求める企業です。保険は得する商品を当てるギャンブルではありません。

【流し見OK】保険会社はこんなに人件費をかけれている

下の表をじっくりみる必要はありません。ただ、これだけの従業員や、店舗の賃料、運営費は民間保険から出ていることを把握して欲しいので集計を致しました。

保険会社	従業員数	参考年
日本生命保険相互会社	71,871 人	2019年
第一生命保険株式会社	56,178 人	2018年
明治安田生命保険相互会社	43,550 人	2019年
住友生命保険相互会社	42,954 人	2020年
朝日生命保険相互会社	15,799 人	2020年
富国生命保険相互会社	13,184 人	2020年
ジブラルタ生命保険株式会社	12,781 人	2019年
大樹生命保険株式会社	10,982 人	2019年
太陽生命保険株式会社	10,805 人	2019年
メットライフ生命保険株式会社	8,680 人	2020年
ソニー生命保険株式会社	8,461 人	2021年
株式会社かんぽ生命保険	7,617 人	2019年
大同生命保険株式会社	6,846 人	2020年
アフラック生命保険株式会社	5,113 人	2019年
マニュライフ生命保険株式会社	3,550 人	2020年
オリックス生命保険株式会社	1,991 人	2021年
プルデンシャル生命保険株式会社	6,730 人	2020年

参考にしている年こそ違いますが、これは生命保険会社の一部の従業員数になります。今出ているだけの合計で、328,092人でした。

こんなにたくさんの従業員の給料や、家賃等その他の経費を払いながら保険会社は利益を出しているということを認識いただきたいのです。保険で得をしようという考えは間違っていることがわかると思います。

大雑把に把握する民間保険の種類

世の中には非常に多くの保険商品が用意されています。簡単に確認しましょう

必要な保険は自動車保険と火災保険　必要な保険の選び方

ここでは、自分に必要な保険の考え方をご説明いたします。

得する保険を選ぼうとすると　損をします

保険を選ぶ際に、『どの保険ると得なのか？』と検討することがあります。しかし、保険を損得で考えるのは原則的には間違いです。 前述のとおり、民間保険は企業の利益を出す必要がある事から、基本的には支払い額に見合ったリターンは望めません。保険は、起こる可能性は高くないが、 生活に影響を及ぼすほどの損失に備えるものなのです

例として、『ガン保険』と『自動車保険/対人賠償保険』の違いを見てみましょう。

投資機能付きの保険はコスパが悪い　保険と投資は別で考えよう

保険がわかりにくい理由のひとつが、投資機能付きの保険があることです。結論から言うと投資機能付きの保険はオススメしません。保険と投資がセットになっておりお得に見せていますが、その中の手数料は人気の投資商品と比べると非常に高い手数料が含まれています。有名で人気なネット証券（楽天証券やSBI証券）でも当然似た商品を購入できますし、長期の投資は手数料が違うと全く違う結果が生まれます。

保険とセットだからこそできる特別な投資先との営業をかけられたことがありますが、そんなものは存在しません。餅は餅屋に任せましょう。投資と保険は別々に考えて下さい。

高額医療費制度と貯蓄があれば、医療保険やガン保険は必要ない？

公的医療保険についておさらいします。日本の医療制度では、国民はなんらかの公的保険に入る事になっています。

公的医療保険の負担については、 世帯人数・所得・年齢・住んでる地域によって変わります。例えば、39歳以下、年収400万円の方だと、平均28万円ほど払っているそうです。

公的医療保険のひとつである高額医療費制度をご存じでしょうか？

簡単に言うと、月の医療費が一定以上を超えてしまった場合（自己負担額）は、超えた金額を免除できる制度です。

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高額医療費制度により、万が一の時の医療費負担額がある程度計算できます。

高額医療費制度の自己負担額は、年齢や所得によって変わります。例えば、1か月の負担額が12万程度だとすると、【12万円×6か月＝70万円】の貯金があれば、もしもの場合があったとしても貯蓄だけで半年分の医療費を賄うことができます。

大きい病気やケガというものは、多くの場合経験がなくわからないものなので安心を求める気持ちはわかります。しかし、保険料を支払い続ける事と、万が一の時に必要なお金を計算し貯蓄ができれば、月々の保険料の負担を減らし、貯蓄のスピードを加速させること。どちらが安心でしょうか？

あなたに必要な保険はこれです　具体的な考え方

ここまでで保険を選ぶヒントをお伝えしてきました。

• 保険と投資は別で考えた方が良い
• 起こる可能性は低いが、起きた際に生活を困窮させるような事にそなえて保険に入る
• 高額医療制度を知り、必要な貯蓄を用意することで、保険を減らすことができる
• 必要以上に保険にお金をかけすぎず、貯蓄に回す事
• 保険は損得を考えるものではない

以上のことから、必要な保険かどうかをすみ分けしていきます。

生命保険

結婚して、子供できている状況で、一家の大黒柱に万が一のことがあった場合遺族年金の制度があります。ただ、それだけで足りるでしょうか?

生命保険は、そういう場合遺族に不安の残らない貯蓄に足らない部分を埋めるものです。死亡保険は当然年齢が上がるほど金額も高くなります。

できれば、若いうちに掛け捨ての保険に入り、貯蓄をすることで、生命保険をかけないでよい状況を作りたいですね。

医療保険

医療保険も同じ考えになります。万が一の時に備えておければ基本的には必要ないと考えます。

安心できる貯蓄が貯まるまでは保険に入っておき、保険が不要な状況を目指しましょう

自動車保険

自動車保険にも色々ありますが、賠償責任保険は必須です。

賠償責任保険とは、事故の相手（人や物）に対する補償する保険です。あってはならない事ですが、万が一交通事故で相手を死亡させたり、重度の後遺障害を負わせたりしてしまった場合、損害賠償額が1億円を超えることは珍しくありません。

一般的に人生が詰んでしまう金額の責任です。万が一の事態に備えましょう。

まとめ